銀行家でマーケット解説者でもあるピーター・シフ氏は、木曜日(現地時間:水曜日)にビットコイン（USD/BTC）「バブル」が弾ければ、一番影響を受けるのはアメリカ人だと警告した。
出来事：シフ氏は自身のポッドキャストで米国がビットコインを戦略的に保有しようとした場合、これが世界的なビットコインの獲得競争になるという概念に異を唱えた。
「米国政府がビットコインを買わないのに、なぜ他の国が買うのだろうか」とシフ氏は問いかけた。「アメリカがビットコインを買ったからといって他の国がダマされるとは思っていなかった」。
ビットコインに批判的なシフ氏は、アメリカがビットコインを買った理由として、政治家が暗号資産ロビーの影響を受けたためであり、以前にも同じ主張をしたと述べた。
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— Peter Schiff (@PeterSchiff) March 12, 2025
シフ氏は、世界最大規模の暗号資産のロビー活動がアメリカでおこなわれており、アメリカ人が他国よりも多くのビットコインを保有していると述べた。
「このバブルの大部分はアメリカが抱えている。だからビットコインや暗号資産のバブルが弾けると最も被害を受けるのもアメリカなんだよ」とシフ氏は述べいる。
ワールド・ポピュレーション・レビュ(World Population Review）によると、2023年時点でビットコインの保有率はインドが最も多く、次に中国、米国が3位との調査結果がある。ただし、機関投資家によるビットコインの導入はアメリカを拠点とする企業が主導していることがビットコイントレジャリーズのデータで示されている。
さらに、ビットコインベースを最大とした投資商品もすべて米国に拠点を置く企業がリードしており、その中にはiSharesビットコイン信託ETF（NASDAQ：IBIT）も含まれる。
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なぜ重要なのか：シフ氏のこのコメントは、ビットコインを準備資産として保有するという米国政府の決定を受けたものである。これについては以前もシフ氏が批判している。シフ氏は、こうした投資は「資源の無駄」であり、結果的に米ドルが損害を被ると予測している。
シフ氏のビットコインの見解については、暗号資産コミュニティの中で物議があり、シフ氏がビットコインを何度も自身のソーシャルメディアで投稿することによるエンゲージメント・ファーミングだという批判が多い。
株価動向：Benzinga Proのデータによると、この記事の執筆時点では、ビットコインの価格は83,447.18ドル、過去24時間で2.09％上昇。
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